私たち人類は、間違いなく間もなく自然淘汰されるであろう。
私は、今回のコロナウイルス感染によるパンデミックを言っているのではない。
人類が、コロナ感染の拡大を、目の当たりにしても、現在のおバカな私たちの社会生活の在り方を見直さない限り
おバカな私たちが、政治、経済、科学に対する考え方を見直さない限り
おバカな私たち人間が、現在世界中で生じているコロナ感染が、一時的なものであり、もうじき元通りの生活に戻ることができると、楽観視し、元通りの生活に戻ることを目標としてさらなる経済至上主義を推し進めようとする愚か者である限り
おバカな主権者たる私たちが、従前たる自分たちの支持者のためにだけ目を向けることしかしない現在の与野党の国会議員を選出し続ける限り
おバカな主権者たる私たちが、おバカな国会議員に私的利益を求め続ける限り
企業が自分たちの利益のみを追い求め、社会的存在であることを忘れている限り
高所得者が、自分たちのさらなる資産の蓄積のみを考える限り
高齢者が、自分たちの年金や医療のことのみを考え、将来の国民の年金や医療のことを考えない限り
私たち有権者が、公文書改ざんや虚偽答弁を平気でする安倍や、麻生を選び続ける限り
私たち有権者が、おバカな河合夫婦のような国会議員を選び続ける限り
私たちが、公文書改ざんを強いられ、常識が壊れてしまったと自死した近畿財務局職員を目の当たりにしても、現在の常識が壊れた社会で平気で生活し続ける限り
私たち人類は、間違いなく、数年後に、現在遭遇しているコロナ感染以上の災いに見舞われるであろう。これは、自然の摂理であり、所詮、人類の力が及ぶものではない。
現在、世界中で起きているトイレットペーパー、マスクの買い占め行動は、何度も述べているが、個の中に全体を見るという価値観に逆行した行為である。
自然から見れば、種としてのヒトの共食いに他ならない。
言い換えれば、自然界におけるヒトによるヒトという種の自然淘汰に過ぎない。
400万人の難民を抱えるトルコ国境の開放、それに対するギリシャによる国境閉鎖、そしてEUもその受け入れには消極的である。それどころかコロナ感染の拡大の中、EU各国は、更なる国境閉鎖に動いている。
中東各国にもコロナ感染が広がっている中で、シリアのイドリブを巡り、トルコとロシアの反目はエスカレートしている。両国は和平交渉をしたにもかかわらず、アサド政権を支持するロシアは、空爆を続け、そうした中で難民は増え続けている。衛生状態の悪い難民キャンプの中で、コロナによる集団感染は広がり、多くの行き場をなくした難民の人々が、死の淵に追いやられるのは時間の問題である。
これらは、EU,トルコ、ロシア含めた全世界の国々による、人間による人間の虐殺行為以外の何者ではない。積極的な故意はなくとも、そこに未必の故意は明らかに存在している。
その未必の故意自体が、私は、自然界における他者を食い殺してでも自分が生き残るための自己防衛本能、同一種内での自然淘汰であり、ヒトも含めたすべての生物が有する脳幹部に起因する基本的な本能的行動であると考える。
それらの本能的行動を抑制し、コントロールするのが生物の中でヒトがもっとも発達させた前頭葉である。しかし、現代の稚拙な脳育の中で、脳幹部と、前頭葉の交通は遮断されている。いわゆる頭でっかちな科学的思考と、本能とが連携不全の中で暴走している。
今、自然（コロナ）は、私たち人類を試そうとしている。
自然が、私たち人類に、生き残るチャンスを与えようとしているにも関わらず、人類は争いを続けている。世界中で、マスクを奪い合い、トイレットペーパーを買いあさっている。便乗値上げや、ネット売買で値を吊り上げ、暴利をむさぼろうとしている。株価や為替、経済ばかりを注視し続けている。
株価や為替の乱高下の報道に、オリンピックの延期、中止の報道に、おバカな多くの政財界の指導者、おバカなアスリート達は一喜一憂している。目の前にある自己の財産、名誉、地位の保全に目を奪われ、相も変わらないおバカな自己保身的な話し合い、愚行を繰り返している。
今、国家やあらゆる分野の指導者に求められている本来の役割とは、一時しのぎの対策を考えることではない。
コロナを含めた自然と戦うことではない。自然と共存し、自然との結びつきを強めることこそが彼らの重要な役割である。
言い換えれば、私たち人類にとって近代社会がもたらした法の支配（民主主義社会）、科学主義、経済社会をもう一度見直し、作り直すことしか、私たち人類が生き残る道はない。
現実に目を向けてみればいい
世界に目を向ければ、今回のコロナウイルスの感染源であり国民の言論統制、人権侵害、特定の民族の抹殺を図っている中国では党大会で習主席の無期限の在任を可能にした。同様に国民の言論統制を図っているロシアでも任期が切れるプーチン大統領の再出馬を可能にする憲法改正案を議決した。コロナウイルス感染によって国民投票は延期されてしまっているが、その改正は時間の問題である。
国内に目を向ければ、おバカな安倍さんの国会での発言をきっかけに当時のおバカな財務省佐川理財局長指示のもと公文書が改ざんされた森友学園問題で新たな展開がみられた。当時、本庁からの指示に抵抗する中で、その改ざんをさせられ、罪を一身にかぶせられ、精神的に追い詰められた後、「常識が壊れてしまった」と自死された近畿財務局職員の奥さんが国、佐川を相手どって民事訴訟を起こした。そして同時に自死した夫の手記も公開した。
それらを前にしても安倍や麻生は、再調査の必要はないと無視しており、佐川は刑事訴追の恐れもなくなった現在も何の説明責任を果たしてはいない。
そして前回のブログでも取り上げた検察庁法に反した定年延長問題の渦中の安部のお友達である黒川東京高等検検事長こそが、公文書偽造に関して佐川を不起訴にした張本人に他ならない。
それらの事実は、世界においても、国内においても、明らかに一部の権力者による統治が進んでいる事実である。言い換えれば、悪法でも法とする法治主義への後退であり、人権の尊重を使命とする法の支配の崩壊に他ならない。
今、私たちが緊急に取り組まなければならないことは、経済至上主義に基づいた現代社会によって失われしまった真の意味での法の支配の復活に他ならない。
現在、世界中で民主主義国家を名乗っている多くの先進国、アメリカ、ロシア、中国、日本、そしてEU諸国、すべの国家でいえることは、その程度の差こそあれ、法治国家ではあるが真の意味での法の支配に基づいた国家ではない。
法治国家においては、たとえ悪法であったとしても法である。経済至上主義国家、及び、一党独裁国家、一宗教独裁国家においては、資産家、独裁政党、独裁宗教が自ら決めた有利な選挙制度の下で、議会において多数派を握り、どんな悪法でも法として議決可能である。
どんな悪法によって、国民の生命、身体、自由が脅かされようが、それでも法治国家なのだ。
私たちは、第二次世界大戦後、そして冷戦終結後、近代的な法治国家から、真の意味での法治国家、すなわち、法の支配社会へ変わるチャンスを得たが、グローバル化経済至上主義によって、再び単なる法治国家社会への逆走を始めてしまっている。
そうした中で、おバカな私たちが最初にしなければならないことは、個の中に全体を見ることである。すなわち、上記に挙げた世界各国で、そしてわが国で生じている法の支配の崩壊、民主主義制度の崩壊に対して、世界を変えてゆくためには、我が国日本を、変えなければならない。そしてそのためには、おバカなあなた方自身を変えなければならない。
第一に何をしないといけないのか。日本国憲法の前文第一行目に謳ってあるように私たち日本国民は正当に選挙された代表者を通じて行動しなければならない。そのためには、現在問題となっている河合夫婦をはじめとする正当な選挙によって選ばれていない与野党の国会議員をリセットしなければならない。我が国の民主主義、法の支配を取り戻さなければならない。
経済社会においては、人間の物質的欲望を喚起し続けることをその経済原理とする拡大再生産社会、経済至上主義を推し進め続けている。
しかし、今、私たち人類は、物質の拡大再生産ではなく、私たち人類が破壊し、失った自然の拡大再生産をしなければならない。
やまゆり園事件を起こした被告に対し、先日死刑判決が横浜地裁で下された。
被告は、自分自身が責任能力のあることを訴え、その上で、経済至上主義社会においては生産性のない重度障碍者は、生きる価値がないと主張し続けた。
そうした中で死刑判決が下された。
私は、二つの問題点があると考える。
一つは、経済至上主義社会の中で生活している私たちは、彼の考えを否定できるのか。
戦後の焼け野原から経済アニマルと世界から揶揄されながらも朝から晩まで国民は働き続け、1960年代には、GDPはアメリカに次ぐ世界第二位となり、国民は終身雇用制度の中で、企業は、福利厚生制度を充実させ、就職さえすれば、その能力は別に、生涯、労働者家族は保証される仕組みの中で、高度成長期を迎えた。
そうした中で、オイルショックを契機に高度成長期は終焉を迎え、グローバル化が進んだ2000年以降、正規社員から派遣社員の時代、世界の潮流へと巻き込まれていった。
企業は生き残りをかけ、企業から見て、余った人材、能力がないとされた労働者のリストラを進め、従わない者を窓際に追いやる露骨ないじめも盛んに報道された。一方で増え続ける派遣社員も、企業の論理で都合よく派遣切りされ、2008年のリーマンショック時には年越し派遣村も誕生した。
現代の経済至上主義社会の中で、私たちは、企業にとって、役所にとって役に立つかどうかで分別され、それによって、解雇されようが、就職ができなくても、そうした社会を受け入れている。生産性を重視する社会の中で、重度の障害を持った人は、明らかに、差別されることも、私たちは、認めている。
そうした結果として、現実的に障碍者雇用制度に関して、官公庁、大企業含めた障碍者雇用の水増し問題も生じている。
そしてもう一つは、死刑制度、遺伝子診断の問題である。
死刑制度は、先進国ではアメリカの一部の州を除いて廃止されている。
今回の横浜地裁による被告への死刑判決は、被告自身が他者を殺めたということに対する罰という意味合いもあるが、被告自身がこれ以上生きる価値のない人間であるという判断でもある。
このことは、被告自身が語っている人間による他者に対する生きる価値がないとする判断と、同じこととも言える。明らかな自己矛盾である。
同じように、科学という観点からの問題でもあるが、遺伝子診断も同様な問題がある。
出生前診断によって出産の是非を夫婦が考えること、出生後の遺伝子診断で、将来の病気がわかってしまうこと。
それらは明らかに人間が他者の生きる価値を評価することに他ならない。
ある哲学者が、哲学において唯一の問題は、自分が生きるに値する人間かを考えることであると語っていた。
裏返すと、その人が生きるに値するかどうか、その命の選択は、その人自身でしかできないということである。
そうした中で、やまゆり園事件の被告は、数多くの人の生きる価値を判断し、横浜地裁は、被告の生きる価値を判断した。
一方で、近畿財務局職員は、その是非は別として、自分自身で、公文書改ざんの罪を背負ったまま生き続けることの是非を自分自身で判断された。
先日のコロナ感染に関する国内ニュースの中で、下記のようにいくつかのことが述べられていた。
国民が元の生活に戻さないのではないか、そうなれば、消費の回復が難しい。
国民は、元の株式相場、ダウ平均に戻ることをわかりながら、底が見えない不安の中にいる。
東日本大震災はインフラの破壊であったし、リーマンショックは金融システムの破壊であったが、今回の災害は、ウイルスが原因であり、社会基盤に何ら問題がない。
しかし、私は思うのです。
意図的に不必要な欲望を喚起し続けることの善悪を省みることもしなかったリーマンショック、自然破壊、地球温暖化を招いている人類、そして自然すらも処理しえない原発事故を省みることもなかった東日本大震災、そして今回のパンデミック感染、自然が私たち人類に与えた最大の試練を前にしても、人類は、その社会的基盤に何の問題もないという理解しかしていない。
科学主義においては、自然と闘う科学ではなく、自然と共存するための科学を推し進めなければならない。
ウイルスに関して言えば、抗ウイルス剤などの開発ではなく、ウイルスを拡散させ、地球温暖化を促進させる無意味な人類の移動を止めるなど、自然が人類に与えた想像力、理性を高めることが重要である。
先日のフランスのニュースの中で、フランスのマクロン大統領は、国民に向かって、私たちすべての国民が考えるべきことは、科学を信じることと述べていたが、滑稽である。
私たちが信じないといけないのは、自然である。科学とは、所詮、自然の中の人類が、生活するために作り上げた手段に過ぎない。
今回のパンデミック感染の中、中国はコロナ騒ぎの中での感染者の発見のためと称したネットを通じた位置情報による個人の移動の把握、行政による管理を急速に進めている。
世界各国で感染拡大防止のため行われている自宅待機の中、医療、教育のネット化も進んでいる。
しかし、私は、ネット社会への変化は逆方向であると断言する。ある程度の手段としてのネット化は有意義であるが、そうしたネット社会への依存が結果的に今回のパンデミック感染を引き起こしている。
教育とは脳育であり、論理的思考を司る前頭葉と、生きる力を生み出す脳幹部とをしっかり結びつけることが教育の本質である。
そのために必要なこと、それは、五感を鍛え、育てることが不可欠であり、その時期も幼少時期から学童期に決定付けられる。五感を鍛えるためには、人間同士の触れ合い、人間と自然の触れ合いは不可欠である。
先生、友達、そして彼らを取り巻く学校、地域社会、通学道中を含めた自然との接触のない世界での脳育はあり得ない。ネット教育は、前頭葉のみを鍛えた頭でっかちの脳幹部のコントロールが効かなくなった切れやすく、視野の狭い、自己を防衛することのみに長けた現代社会に多く見られる自己中心人間の拡大再生産をするだけである。
これらは自然からの解離、今回のパンデミック感染のような人類自らが自然の中で生きることのできない滅亡への道の選択に他ならない。
何の意味も持たない、単なる手段である科学への過信に過ぎない
パンデミック感染を目の当たりにしても、私たち人類は歴史を繰り返そうとしている。
もう一度、私は人類に警告しよう。
私たち人類は、政治、経済、科学すべての分野で考え直さない限り、間違いなく自然淘汰されるであろう。
そしてその猶予はもうない。
2020年3月30日 文責 玉田 憲勲